将来に向けてのお金の貯め方・増やし方

ご質問ありがとうございます。
FP事務所ブレイン・トータル・プランナーの舘野です。

文部科学省の平成30年度子供の学資調査によりますと、お子様お一人につき、幼稚園から大学までを全て国公立で卒業された場合で約1000万円、反して全て私立で卒業される場合には、約2400万円が必要となるとのデータが発表されています。

このデータをステージごとに見てみますと、全て私立による場合、幼稚園で約95万円、小学校で約960万円、中学校で約420万円、高校で約290万円、大学で約640万円となっています。この数値は校外学習費用も含まれていますので、各ご家庭ごとの教育方針で変わると思われます。公立となると高校までは、ほぼ無償化となっておりますので、必ず準備しておかなければならないのが、17歳迄の大学費用となります。

おそらく、校外学習費が高くなる傾向は、中学生の時であり、概ね年間50万円は公立でも必要となっているようですから、小学校時で年間30万円、高校で年間40万円を目途としておけばよろしいかと思わます。

また、老後の生活費は二人世帯で、平均月額で27万円が必要であると言われていますが、現在の年金ベースで受給額は平均月額で22万円と言われており、毎月5万円が不足すると考えれています。そのため、90歳迄の寿命として考えた場合には、65歳以降の25年間を補填する資金が老後の準備金となり、概ね1,500万円を準備しておかねばなりません。しかし、就労年数も伸びておりますから、65歳で年金受給せず、繰り下げ受給を選択すれば、5年間で42％受給金が増加しますから、老後資金を準備されなくても、老後の生活は安定して維持が可能です。

さて、住宅の購入は住宅ローンを使われることが多いですが、借入の規準は年収が400万円以内で総返済負担率は30％、400万円を超えれば35％という基準が一般的です。但し、上記のような教育資金や老後資金の準備を予定されているのであれば、総返済負担率は15～20％としておくことが安全です。そのように考えますと、年収400万円で購入出来るマイホームは、総返済負担率20％で毎月の返済額は約6万6千円となり、フルローンであれば、金利1.5％で元利均等返済として35年ローンで、約2150万円が上限となります。

いずれにしても、人生の資金計画を明確にするためには、御自身のライフプランをシミュレーションすることが大切であり、今後予測されるライフイベントをすべて含んで資金計画をなされて下さい。シミュレーションによって、必要な資金をどのような方法で何年をかけて準備されるか、もしくは、不測の事態に備えてどのような保険をセットしておかねばならないのかもはっきりと見えてきます。

大切なことは、モヤモヤ感でむやみに進められるままに保険に加入されたり、憧れに囚われて高額な住宅ローンを組まれたりすると、舵のないボートのように、ただ時流に流されるだけでコントロールが効かなくなり、所得のダウンなどが起こると同時に、返済の目途が付かなくなります。

そのようなことが、起こらないためにも、終身における資金計画を立てられれば、後は必要なものをセットするだけですから、しっかりと目標に向かって進むことが出来ます。