保険はどんな商品にいくつ入っておけば安心？？

質問者様が言及しておられるのは生命保険のことだと思いますので、生命保険に関してお話させていただきます。
まず、生命保険で備えるべきなのは「死のリスク」と「病気（で働けなくなる）のリスク」です。以前はこれに「長生きのリスク」がありましたが、今は個人年金など老後生活に備えた保険の利率が低く、一方で税金面での優遇措置のあるiDeCo（個人向け確定拠出年金）のほうがメリットが大きいです。

まず「死のリスク」ですが、これは「自分が亡くなった時の死後の整理資金の保障」「自分もしくは配偶者が亡くなった時の遺族の生活費の保障」に分けて考えましょう。
前者はお葬式代やお墓代なのですが、これはある程度の金額の貯蓄があればそれで賄えるのではないでしょうか。
後者につきましては、例えば世帯主の方がお亡くなりになって、月収が30万円減った場合には、質問者様の場合ですとお子さんが大学を卒業するまではあと19年かかりますので、
30万円ｘ12カ月ｘ19年＝6,840万円必要になりますよね。
実際にはお亡くなりになられた世帯主の方の生活費の分は減らして考えてもいいですし、厚生年金から遺族年金が出ますので実際に必要な金額はこれよりも少なくなりますが、それでも貯金だけでこれを補うのは難しいのではないかと思われます。この部分につきましては保障が必要です。
また、「病気（で働けなくなる）リスク」ですが、共済の場合ですと基本的に保障は65歳までです。それ以降も保障を継続する場合には保険料が高くなるか、保障をかなり落とすことになります。
そして、病気やケガになる頻度が高くなるのは高齢になってからです。日本の健康保険制度は現状ではそれほど自己負担がかからない仕組みになっていますが、少子高齢化で将来も今と同様のレベルを維持できるかどうかは何とも言えません。若いうちに終身型の一生保険料が変わらない保険に入っておいたほうがいいのではないでしょうか。もちろん、今入っておられるのでしたらそのままにしておけばいいと思います。
また、がんになった場合には医療関連の費用負担が長期化しますので保険である程度は備えておいたほうがいいと思います。

質問者様と配偶者様の収入の配分次第ではありますが、最低限必要なものとしては
・ご自身もしくは配偶者様がお亡くなりになられた場合のご遺族の方の生活費
・終身型の医療・がん保障
ということになるのではないかと思います。これ以外にも、働けなくなった時の所得の減少を補う保障とか、要介護状態になった場合の保障とか色々ありますが、必要かどうか（貯金でカバーするかどうか）は個人の判断ということになると思います。