「がん保険」はやはり必要？

　がんは、保険の目線から考えても実に厄介な病気で、発症した場所やステージによって生存率に開きがあり、また治療方法も多種多様です。
　そこで、がん保険では、一時期として支払われる診断給付金を主契約として、入院や手術、通院を始め、多種多様な治療法に対応した特約を付帯できるものが増えてきています。
　ただ、それらの治療法などをどこまで保険でカバーするのかは、がん保険に加入しないと考えも含めて、加入者本人の考え方次第と言えます。
　さらに、加齢することでがんの発症率が上昇するので、それに合わせて保険料も上昇します。

　一方、がんの治療には長期に渡る場合も少なくなく、その期間の療養による収入の減少をどのようにカバーするかも考える必要があります。

　それらを踏まえて、がん保険に加入有無、がん保険以外の方法でカバーする方法など、トータルに検討していただければと思います。
　例えば、治療費については医療保険や貯蓄の取り崩しでカバーしつつ、収入の減少については、所得補償保険でカバーするという組合せも考えられます。
　ただ、給与所得者の場合は、公的保険制度の傷病手当金などで一定額まで収入が下がると、下回った部分が給付される制度があります。
　また、同月内で、保険適用の治療が一定額を上回った場合、超えた部分が支払われる高額療養費制度もあります。ただし、こちらは、先進医療などの保険適用でない治療費は対象ではありません。

　公的制度と保険、貯蓄を組合せて、がん保険の加入継続を検討していただければと思います。